大学の概要
花園大学中期ビジョン
花園大学中期ビジョン2022-2026について
花園大学の建学の精神は「禅的仏教精神による人格の陶冶」です。その目的は臨済宗の宗祖である臨済禅師が「随所に主と作れば、立処皆な真なり」と言われるように、どのような状況であっても主体的に行動できる自立性・自律性を養成することです。
花園大学は1872（明治5）年に妙心寺山内に創建された「般若林」に始まり、2022（令和4）年に創立150周年を迎えます。まさに、明治4年に廃藩置県が行われ明治政府が名実ともに国民国家として確立したその翌年であり、「学制」が公布され日本に近代的な学校制度が導入された年でもあります。「学制」が目的とするのは「人々自ら其身を立て、其産を治め、其業を昌にする」こと、すなわち、「学制」でいう立身とは、建学の精神で謳っている自立性・自律性なのです。
また、人は一人では生きていけません。生きるということは、他者とかかわりあう中で営まれるものです。このため、花園大学は「自己を知り、他者を受け入れ、社会に貢献する人間を育成」します。
さらに、花園大学はSDGsの「誰一人取り残さない～leave no one behind～」を基本に、学生一人ひとりを大切にしたていねいな教育に取り組んでいきます。大学においても多様性が増しています。多様性は社会的経済的活力の源泉であると言われています。花園大学は多様性を包摂し「誰一人取り残さない」活動を展開します。
2022年 4月
花園大学学長 磯田文雄
理念禅的仏教精神による人格の陶冶
ミッション自己を知り、他者を受け入れ、社会に貢献する人間を育成する
誰一人取り残さない ～leave no one behind～
学生サポート
入学前から卒業後に至るまで、学生の主体的な学び・成長をサポートする体制を強化する
学生サポート
- 入学前教育や新入生オリエンテーション等、高大接続事業を強化しスムーズな学生生活への移行をサポートする。
- 担任制度の見直しを行い、4年間にわたる学生の成長に寄り添う体制を構築する。
- 学生一人ひとりのニーズに迅速・丁寧に対応できるよう、担任・関係部署との情報共有を強化する。
- 学生の負担軽減・学修の継続支援のため、各種奨学金制度の見直し等に取り組む。
- ICT環境の整備、図書館や共同研究室等の施設運用の利便性向上により、学生サービス強化を図る。
- 課外活動、学園祭、ボランティア活動、地域貢献活動等を積極的に支援し、個々の学生の自立と社会への貢献・グローバル化を促す。
進路サポート
- 個々の学生の希望・能力・特性に沿った進路サポートを強化する。
- 社会生活へスムーズに移行できるよう外部支援機関と連携したサポートを強化する。
- 企業・諸団体との関係強化・マッチング機会増のため、説明会などの充実を図る。
- 周辺地域の企業・諸団体との連携を強化し、新規および継続的な求人の獲得、長期・短期インターンシップへの参加拡大を目指す。
教育
学生の主体性や能力を伸ばすため、
学位プログラム中心の授業科目編成を行い、
学生本位の視点に立った学士教育課程を実現する
- 学生の能力をどう伸ばすかという学生本位の視点に立った学士教育課程編成等のカリキュラム改革に取り組む。
- 初年次教育の抜本的見直しを行い、初年次教育を起点とした4年間の継続的な学びにより、学生の主体性や能力を培う。
- 地域社会との連携を積極的に行い、地域人材の高度化に資する教育を推進する。
研究
先進的な研究・研究成果の創出と発信を積極的に行い、
社会に貢献する
- 研究支援の充実を図り、研究成果の創出と発信を積極的に行う。
- 自治体・企業・各種団体等と連携を強化する。
- 学外との共同研究や科学研究費等の外部資金獲得を積極的に行う。
- 地域における諸課題に取り組む研究を積極的に支援する。
組織
学生にとってより良い教育・研究環境を整備するため、組織の経営・ガバナンス体制を強化する
- 教育・研究活動を通した地域連携を推進し、学生と地域の方が集い学びあう『学びのキャンパス』としての環境を整える。
- 教育・研究内容をわかりやすく積極的なアピール等、最大限の広報活動を展開する。
- 高校生や高校の先生方をはじめとした様々なステークホルダーとの関係性をより深めることで、学生募集力を強化する。
- カリキュラム改革をより充実させるため、教職員採用過程の見直しや評価制度導入を行う。
- 学生の負担軽減を第一に、経費支出の見直しを行う。
- 補助金をはじめ、自治体・企業との連携も含めた外部資金の積極的な獲得を目指す。
- 大学運営・教育研究活動の透明性の確保や、ステークホルダーから支持される大学として、法令等に定められる事項だけでなく自主的な情報公開にも積極的に取り組む。
- 花園大学中期ビジョン2022-2026を実現するため、PDCA体制の見直しを行い、事業の実行力を強化する。