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教員一覧

児童福祉学科

植田 健男 UEDA Takeo

職名

教授

専門分野

教育経営学・教育法学

研究領域・テーマ

地域教育経営論・教育課程論

植田 健男

研究者からのメッセージ

教育とは、人(ヒト)が「人間的な自立」を遂げるのを援助する営みです。「子どもたちが人間になるための大人たちからの贈り物(激励)」と言った表現をする人もいます。これまで自分が経験してきた「学び」を振り返りつつ、自らの「人間的な自立」をかけてともに学びましょう。

略歴

1978年3月
京都大学教育学部教育学科卒業 学士(教育学)
1979年4月
京都大学大学院教育学研究科(修士課程)教育学専攻入学
1981年3月
京都大学大学院教育学研究科(修士課程)教育学専攻修了
1981年4月
京都大学大学院教育学研究科(博士課程)教育学専攻入学
1984年3月
京都大学大学院教育学研究科(博士課程)教育学専攻博士課程単位取得後退学
1984年4月
京都大学教育学部助手
1987年4月
大阪経済大学経営学部講師
1990年4月
名古屋大学教育学部教育学科助教授
2000年4月
名古屋大学大学院教育発達学研究科助教授
2000年11月
名古屋大学大学院教育発達学研究科教授
2007年4月
名古屋大学教育学部附属中学校・高等学校校長(2010年3月まで)
2010年4月
名古屋大学評議員(2012年3月まで)
2013年4月
名古屋大学学生相談総合センター長(2017年3月まで)
2017年4月
名古屋大学大学院教育発達科学研究科長・教育学部長(2019年3年まで)
2019年4月
花園大学社会福祉学部教授(現在に至る)

学位

  • 教育学修士 (京都大学・1981年)

所属学会

  • 日本教育学会
  • 日本教育経営学会
  • 日本教育行政学会
  • 日本教育行政学会
  • 日本教育法学会
  • イギリス教育学会
  • 大学評価学会
  • 中部教育学会
  • 関西教育学会
  • 関西教育行政学会

主な授業科目

  • 教育社会論
  • 教育課程論
  • アカデミック・スキル
  • 総合ゼミ他

その他活動

  • 1997年6月 日本教育経営学会理事(現在に至る)
  • 2001年8月 日本教育学会理事(~2019年7月)
  • 2003年6月 中部教育学会会長(~2009年6月)
  • 2005年5月 日本教育法学会理事(現在に至る)
  • 2007年10月 日本教育行政学会理事(~2018年9月)
  • 2009年3月 大学評価学会理事(~2012年2月)
  • 2012年3月 大学評価学会代表理事(会長)(~2018年2月)
  • 2000年4月愛知県教育委員会いきいき愛知っ子推進プラン策定委員会委員、同学社連携部会長(~2002年3月)
  • 2006年2月 岐阜県多治見市教育基本計画策定市民委員会委員(~2008年3月)
  • 2007年4月 全国中高一貫教育研究会会長(~2010年3月、2013年4月〜2016年3月)
  • 2007年4月 名古屋市教科書選定審議会委員・同副会長(~2010年3月)
  • 2007年6月 参議院文教科学委員会名古屋地方公聴会公述人
  • 2007年8月 日本学術振興会特別研究員等審査委員会専門委員及び国際事業委員会書面審査委員(~2010年7月)   
  • 2009年1月 岐阜県多治見市教育行政評価委員会委員長(~2011年)
  • 2010年4月 名古屋市立見付小学校学校評議員(~2019年3月)
  • 2012年3月 岐阜県多治見市教育基本計画策定市民委員会委員長
  • 2013年6月 全国国立大学附属学校連盟理事(~2014年5月)
  • 2015年4月 独立行政法人大学評価・学位授与機構大学機関別認証評価委員会専門
  • 2016年1月 独立行政法人大学評価・学位授与機構国立大学教育研究評価委員会専門委員
  • 2016年2月 名古屋地方裁判所委員会委員(〜2018年1月)
  • 2016年8月 中部経済連合会人材育成専門委員会委員(〜2017年3月)
  • 2016年11月 日本学術振興会科学研究費第一段階書面審査委員
  • 2017年3月 愛知県教員の資質向上に関する指標策定等協議会委員(〜2017年11月)

受賞歴

  • 日本教育経営学会功労賞(2018年)

主な著書・論文等

著書(共著を含む)
1.『教育への挑戦2 カリキュラムをつくりかえる』(国土社、1995年)
2.『講座学校第7巻 組織としての学校』(柏書房、1996年)
3.『管理と競争の中で育つ子どもたち』(登校拒否不登校問題全国連絡会、2016年)

論文
1.「教育課程経営論の到達点と教育経営学の研究課題」(『日本教育経営学会紀要』第51号、2009年)
2.「学校の教育活動をめぐる実態と教育法」(『日本教育法学会年報』第39号、2010年)
3.「『学習指導要領体制』の転換期における教育課程づくりの課題」(『民主主義教育21』Vol.12、2018年)